神様は人類の発展を願われています。
ですから、経済的不況によって人々が苦しむ姿は、何かが間違っているのです。
過去の不況は何が原因だったのでしょうか。
ＧＨＱの占領政策が、私有財産を攻撃する左翼的なものであったこと。
さらに戦後のマスコミや教育界が左翼勢力に牛耳られていた為に、国民が富や財産は「悪」であるという考えに洗脳されてしまったのです。
経済をしらない政策であり、人災です。
ＧＨＱによる占領政策を説明しますと、例えば、農地改革です。
この農地改革の根底にあったのが私有財産は悪という考え方です。
先祖代々受け継いできた農地を一片の法令によって奪い取り、小作人に分配する。金があるところから法令によって合法的に奪い取り、分配するという考え方は、社会主義政策そのものです。
農地改革を策定し、実行したのはＧＨＱであり、その連中によって日本を社会主義政策の実験場のようにされてしまいました。
彼らは、農地改革や財閥解体、あるいは労働運動の奨励などという「民主化政策」を実行しましたが、実体はというと本質的には民主化ではなく、私有財産の否定、富に対する攻撃でした。
その流れで私有財産を軽視することが、あたかも正義であるかのように思われてしまいます。
戦後日本に富は悪であるという思想的なものが広がった背後には、ＧＨＱの影響も大きかったのではないかと思います。
不況の原因は、国家社会主義思想の持ち主が官僚の中にまだ生き残っているからです。
早く死んでくれるといいのですが、教育界では、社会主義を奉ずる日教組が日本の子供達に社会主義思想による洗脳を続けてきました。
それでは私有財産を否定する「悪魔の思想」の根拠となったのは、どのような考えから来ているのでしょうか。
マルクスの労働価値説です。
マルクス経済学では、労働価値説は基本的な真理の立場にあり金科玉条となっています。
労働価値説とは、人の労働には価値の差がないという考え方です。
しかし、現在のような情報化社会における経済学において労働価値説が成りたつわけがありません。
個人における仕事に対しての能力は様々で、能力が違えば、仕事による報酬もまた違ってくるのは当然のことです。
労働価値説が通用するのは、農業や工業などが中心の経済段階の時代です。
農業が主体の経済であれば労働価値説でも十分に通じると思いますが、現代の自由主義国家ではこのような労働価値説などは、まったく通用するはずがありません。
マイクロソフト社のビル・ゲイツが生み出す価値と、普通の労働者が生み出す価値は全く違うはずです。
旧ソ連をはじめとする社会主義陣営はこのような事実は認めようとはしませんでした。
労働価値説という考えにしがみつき、一人ひとりの労働が生み出す価値は平等であるという考えを改めようとはしませんでした。
一人一人の才能には違いがあります。
しかしそのような才能の違いを一切無視するのが社会主義的考え方なのです。
さらにバブル経済が頂点に達した1989年、当時日本銀行総裁に就任した、「三重野康氏」はマスコミから平成の鬼平ともてはやされていましたが、この鬼平がやったのは、高騰していた株価と地価を下げるという金融政策でした。株や土地が高騰しているから、その上昇を抑えるというのでなく一度あがった価値を無理矢理に引き下げるという政策をとっています。
三重野氏が金融引き締め政策を行い、土田正顕氏が総量規制を通達して「バブル潰」をし、平成不況をひきおこしたのです。
このような政策から考えても、この人達の頭の中にあったのは、「国民の資産を減らすことは正義」という思想であったと思います。
土地や株が下がれば、それを持っている人の資産が減ることを意味しているからです。
社会主義的な発想をすて、個人の努力に対して最大限報われる本当の意味での自由主義経済が望まれます。
社会主義的イデオロギーが蔓延していた為に日本人はお金を稼ぐ人、お金持ちイコール悪という考えに毒されてきました。
お金持ちイコール悪という考えの根底には、イギリスの元サッチャー首相が言っていたように、お金持ちに対しての嫉妬心があります。
また、それを煽りつづけてきたマスコミにも原因があるといえます。
本当の民衆の搾取者は、私有財産を否定する国家をつくった連中だったのです。
実際、お金を儲ける人がたくさん出たからといって、誰かが貧乏になったりするわけではありません。
お金持ちがいるからこそ福祉も充実するのです。
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