2017年01月26日

日本が開戦した理由・歴史から学ぶ現代の危機 日米同盟を強化せよ

日本が開戦した理由・歴史から学ぶ現代の危機 日米同盟を強化せよ

日英同盟は、日露戦争の勝因の一つでした。ロシアの南下を牽制する目的でイギリスが日本に協力的であり、日本が有利な立場にたてた為です。
逆に、イギリスも日英同盟があるために、イギリスは極東に強力な武力を置くこともなく極東貿易の利益を満喫できていました。

ところが、この日英同盟はアメリカにとっては不都合でした。

もし日本とアメリカの両国が、太平洋で争うことになれば、イギリスは、日英同盟によって日本の味方をせざるをえません。
必然的にアメリカは、大西洋のイギリス海軍にも目を配らなければならず、太平洋に海軍を集中できなくなるからです。
アメリカとしては、どうしても日英同盟を潰す必要があったので、ついに日英同盟は破棄され、その代償として何の役にもたたない日・米・英・仏の四カ国条約が締結されました。
しかし、「連帯責任は無責任」といわれるように、同盟国が増えるとそれぞれの条約国の責任が薄められ、いざという時に役に立たなくなります。

更に開戦の理由として、アメリカの保護貿易主義「ホーリー・スムート法」があります。
ホーリーもスムートも、自分の関連する企業の利益を大幅に上げるために、関税を高くすることを考えつきました。
競争相手となる外国の製品をアメリカの市場から締めだそうとしたのです。
実質的にアメリカが自由貿易をやめて、ブロック経済に突入したことを意味します。
2年後の1932年にイギリス及び植民地もブロック経済を行うことを決定しました。
これによって、その他の産業国家がダメージをおいます。

一方日本は、アメリカによる排斥運動、外交圧力をうけている同じころ、日本に迫る旧ソ連の脅威がありました。日本は日露戦争で日本軍が勝ったものの、極東から完全にロシアの脅威を駆逐していたわけではなかったので、依然として軍事的脅威がありました。そのロシアがソ連になりました。

1922年モスクワ及びペテルブルクで開かれた第四回コミンテルン総会では、世界中から君主制を廃止する決議がなされ、各国の共産党に秘密裡に指令が出されています。
君主制の廃止とは、日本においては天皇をなくすということです。これが現在まで続いている元凶の一つです。
第四回コミンテルン総会とは、ロシア革命を世界に広げるために、ソ連共産党を中心に結成された、共産主義政党国際組織が「コミンテルン」共産主義インターナショナルでありました。第四回コミンテルン総会では、日本共産党が承認され、その綱領草案も作られたと言われています。渡部昇一氏参照

アメリカやシナでの反日運動、ブロック経済による不況、ソ連に対する軍事的あるいは、イデオロギー的恐怖、これらによって日本も危機感を抱くようになります。

更に、1941年11月26日、アメリカの国務長官コーデル・ハルは、これまでの日米交渉の経過を一切無視する「ハル・ノート」を突きつけてきました。
ハル・ノートとは、日本側が提出した対米交渉要領乙案に対する回答として、日・独・伊の三国同盟の事実上の破棄、蒋介石政府だけを日本が承認すること、さらにはシナやインドシナからの日本軍の即時無条件撤退という要求が示されていました。それまでの日米交渉の経過をまったく無視した回答で有りました。

かくて日本はハワイ真珠湾攻撃をかけることになりました。

最初に書きましたが、当時の日英同盟の破棄が開戦の一つの原因になっています。現在にあてはめて考えますと、日米の関係を何とか悪化させようとする左翼かかったものの意図が明らかです。
日米関係が破棄されれば、日本は独自で中国に対しての軍事力に対抗するしかありません。しかも憲法9条が邪魔して、自分で自分を縛っているような状況です。
核兵器に関しては、中国や北朝鮮に対して対抗できる状況にはないので、日米同盟はしっかりと堅持しなければなりません。


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posted by ガンちゃん at 20:37 | Comment(0) | 政治・経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

南京大虐殺は捏造された虚構

南京大虐殺は捏造された虚構

東京裁判史観それは、日本だけが悪い国である、日本の歴史は汚辱の歴史であるとするものであります。
東京裁判史観教育がいかに恐ろしいものであるか、確実にその効果がでてきています。
事後法による東京裁判を正当化するために「人道の罪」をつくり、捏造されたのが「南京大虐殺」です。

細川内閣以降、日本政府は中国に何かを言われても反論もできないで頭を下げるだけの腰抜けになっています。
昭和12年、日本軍が南京を占領したときに30万人以上の中国人を大虐殺したといいます。
しかし、今や「南京大虐殺」は東京裁判のために捏造された虚構であることは、いろんな資料によって証明されてきています。
東京裁判とは、戦勝国が敗戦国を裁くという「やってはならないこと」をやったものであり、裁判とは名ばかりの戦勝国たる連合国にとって不利な証拠は一切却下してしまうという、じつにひどい裁判でありました。
南京大虐殺が行われなかった証拠の一つとして、渡部昇一氏が常に引用する証明法を1つ上げておきます。

東京裁判における最重要証人でありますマギー牧師の証言です。
マギー牧師は南京における膨大な殺人、強盗、強姦、暴行、累々たる屍等について見てきた証言をしました。
ブルックス弁護人は、「殺人行為の現行犯をあなた自身はどのくらいご覧になりました」と尋問しました。答えは、一件。その一件ですら歩哨に誰何されて逃げた人であった。
実に30万人という数字の根拠など曖昧であったというしかありません。

日本が南京を占領したとき、30万人の中国人を大虐殺したと、東京裁判が始まった時、米占領軍の意をうけてNHKはじめ日本のマスコミは大宣伝しました。そしてその後、ジャーナリストや学者で南京大虐殺を蒸し返えし、これは本当だと触れまわった輩が続出してしまいました。
その為、いまでも多くの人が南京大虐殺を行われたと思っています。
小室直樹 著者参照

渡部氏曰く、「南京大虐殺」について、「戦争中に敵の将兵をやっつけることは当然ですから、虐殺というからには、あくまでも市民の殺戮が問題になるべきです。そこで伺いますが、あなたはいったい何人の市民が殺されたと認識しているのですか」この質問にきちんと答えることができる人は一人もいないはずです。なぜなら、そのような事実はほとんどないからです。
それでもなお無理矢理に「何十万人だ」というように答える人がいたならば、「それはどのような資料から調べられますか」と問えばよい。おそらく誰も答えならないでしょうということです。

虐殺事実の存在を否定する最も優れた研究の一つに、田中正明氏の著した「南京事件の総括」があります。田中氏は15の論拠を上げていますが、いくつか紹介します。

当時の南京の人口ですが、犠牲者が30〜40万人といわれていますが、当時の南京にはそれほどの人口がいませんでした。安全区を管理していた国際委員会の公文書では人口20万人、米誌ライフには15万人、日本軍の捕虜になった中国軍将校の記録では、「非戦闘員10万人」「南京市民20万人」とあり、南京防衛軍5万人とあわせても、どんなに多く見積もっても25万人しかいませんでした。

また南京安全区国際委員会の公文書から人口問題の個所を抽出しますと、日本軍の南京入場後に人口が増加していることが分かります。東京裁判の記録によれば、南京占領後、虐殺、暴行、略奪などが6週間において行われたとありますが、そんな治安の状況下で人口が増えるわけがありません。

他にもいろんな資料が明らかになっています。
日本及び日本人は劣等感をもつ必要などなく、日本の歴史に誇りと自信を持って生きていくべきです。自虐史観などから全ての国民が脱却して、日本に繁栄と発展をもたらし、救世の法を世界に広めていくことが、地球や宇宙にとっての真実の平和につながっていくのではないかと思えます。



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posted by ガンちゃん at 20:14 | Comment(0) | 政治・経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする