東京裁判は日本潰しを目的とした裁判です。
例えば、旧ソ連によって裁判に取り上げられた二つの国境紛争ですが、ソ連は1938年の張鼓峰（ちょうこほう）事件（満州東南端にある張鼓峰でおきたソ連との国境紛争）と1939年に起こったノモンハン事件（満州とモンゴルとの国境紛争）といった停戦協定が結ばれていて終わっている問題を持ち出してきて、それを日本の侵略として糾弾しています。
渡部昇一氏の著書から引用しますと、そもそもソ連が判事や検事を出すことじたいがおかしいことで、ソ連は、日本の敗色が濃厚になった終戦間際に、日ソ中立条約を一方的に破棄して満州に侵攻してきました。
しかも日本は停戦していて整然と武器を渡したにもかかわらず、60万以上の兵士や日本人を拉致して強制労働をさせています。明らかに国際法に違反する行為をしておきながら、判事や検事を出しているのです。
ポツダム宣言第九条にも日本軍の帰国についてすみやかに『各自の家庭に復帰し平和的且つ生産的生活を営む機会を』与えることを明記してあります。
東京裁判を行うことにしたのは、ポツダム宣言によるものであったにもかかわらず、です。
支那事変は、1937年に北京の西南にある盧溝橋付近で軍事演習をしていた日本軍に向かって何者かが発砲した事件、盧溝橋事件が発端になっています。この発砲がもとで支那側との戦闘がはじまり、次第に全面戦争へと拡大していきます。
これは日本軍が仕掛けた戦争ではない理由を渡部氏の著書から引用しますと、最初の発砲に関しては、シナ軍の偶発的発砲説、日本の自作自演説、中国共産党の陰謀説など色々ありましたが、少なくとも実砲をすべて封印して演習している日本軍がはるかに数の多いシナ軍を挑発して戦闘を誘発する行為はありえないと言えます。
そうこうするうちに、北京の東にある通州で日本人二百人以上が虐殺されるという通州事件が起こり、ついに両軍の全面的な衝突へと発展していきます。
当時の大本営の作戦部長、石原莞爾は満州第一主義で、シナとの戦争など全く考えていなかったようです。石原莞爾は、満州を繁栄させて反共の砦にすることで、ソ連に対しての備えになると考えていたようです。シナ大陸に対する領土拡大の野心など持っていませんでした。
つまり大本営がシナとの戦争を計画的に考えていたわけではなく、必然的に日本が仕掛けた戦争ではないということになると思います。
真実はどうであったか。
毛沢東の共産党分子が蒋介石の国民党に入りこんで、国民党と日本軍を戦わせて国民党の力を弱体化させ、自分たちの天下をとろうとした毛沢東の戦略であったようです。
これは三国志の「二虎競食の計（にこきょうしょくのけい）」の作戦をまねたように思えます。
二匹の飢えた虎の間にエサを投げ与えれば、二匹はエサを奪い合って争うでしょう。
一匹は倒れ、勝った一匹も満身傷だらけになれば、二匹をしとめるのも容易くなるという作戦です。
発砲事件を起こしたのは、国民党に潜り込んだ共産党員であったと考えられています。
盧溝橋事件が共産党の陰謀であったことは、事実であると思われます。
満州事変と支那事変は東京裁判で、日本の侵略戦争と決めつけられ、それを前提として裁判が行われていましたが、しかし実態といえば、とても日本が侵略をしたと言えるようなものではなかったのです。
にほんブログ村 にほんブログ村 幸福の科学
