日英同盟は、日露戦争の勝因の一つでした。ロシアの南下を牽制する目的でイギリスが日本に協力的であり、日本が有利な立場にたてた為です。
逆に、イギリスも日英同盟があるために、イギリスは極東に強力な武力を置くこともなく極東貿易の利益を満喫できていました。
ところが、この日英同盟はアメリカにとっては不都合でした。
もし日本とアメリカの両国が、太平洋で争うことになれば、イギリスは、日英同盟によって日本の味方をせざるをえません。
必然的にアメリカは、大西洋のイギリス海軍にも目を配らなければならず、太平洋に海軍を集中できなくなるからです。
アメリカとしては、どうしても日英同盟を潰す必要があったので、ついに日英同盟は破棄され、その代償として何の役にもたたない日・米・英・仏の四カ国条約が締結されました。
しかし、「連帯責任は無責任」といわれるように、同盟国が増えるとそれぞれの条約国の責任が薄められ、いざという時に役に立たなくなります。
更に開戦の理由として、アメリカの保護貿易主義「ホーリー・スムート法」があります。
ホーリーもスムートも、自分の関連する企業の利益を大幅に上げるために、関税を高くすることを考えつきました。
競争相手となる外国の製品をアメリカの市場から締めだそうとしたのです。
実質的にアメリカが自由貿易をやめて、ブロック経済に突入したことを意味します。
2年後の1932年にイギリス及び植民地もブロック経済を行うことを決定しました。
これによって、その他の産業国家がダメージをおいます。
一方日本は、アメリカによる排斥運動、外交圧力をうけている同じころ、日本に迫る旧ソ連の脅威がありました。日本は日露戦争で日本軍が勝ったものの、極東から完全にロシアの脅威を駆逐していたわけではなかったので、依然として軍事的脅威がありました。そのロシアがソ連になりました。
1922年モスクワ及びペテルブルクで開かれた第四回コミンテルン総会では、世界中から君主制を廃止する決議がなされ、各国の共産党に秘密裡に指令が出されています。
君主制の廃止とは、日本においては天皇をなくすということです。これが現在まで続いている元凶の一つです。
第四回コミンテルン総会とは、ロシア革命を世界に広げるために、ソ連共産党を中心に結成された、共産主義政党国際組織が「コミンテルン」共産主義インターナショナルでありました。第四回コミンテルン総会では、日本共産党が承認され、その綱領草案も作られたと言われています。渡部昇一氏参照
アメリカやシナでの反日運動、ブロック経済による不況、ソ連に対する軍事的あるいは、イデオロギー的恐怖、これらによって日本も危機感を抱くようになります。
更に、1941年11月26日、アメリカの国務長官コーデル・ハルは、これまでの日米交渉の経過を一切無視する「ハル・ノート」を突きつけてきました。
ハル・ノートとは、日本側が提出した対米交渉要領乙案に対する回答として、日・独・伊の三国同盟の事実上の破棄、蒋介石政府だけを日本が承認すること、さらにはシナやインドシナからの日本軍の即時無条件撤退という要求が示されていました。それまでの日米交渉の経過をまったく無視した回答で有りました。
かくて日本はハワイ真珠湾攻撃をかけることになりました。
最初に書きましたが、当時の日英同盟の破棄が開戦の一つの原因になっています。現在にあてはめて考えますと、日米の関係を何とか悪化させようとする左翼かかったものの意図が明らかです。
日米関係が破棄されれば、日本は独自で中国に対しての軍事力に対抗するしかありません。しかも憲法9条が邪魔して、自分で自分を縛っているような状況です。
核兵器に関しては、中国や北朝鮮に対して対抗できる状況にはないので、日米同盟はしっかりと堅持しなければなりません。
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