戦争においては、片方が一方的な悪で、片方が一方的な善ということはありません。国と国が戦う以上、何らかの理由があるはずです。
日本は日露戦争、太平洋戦争と戦いぬきました。
日露戦争の勝因の一つとして日英同盟があります。
ロシアの南下を牽制する目的でイギリスが日本に協力的であり、日本が有利な立場にたてた為です。
逆に、イギリスも日英同盟があるために、イギリスは極東に強力な武力を置くこともなく極東貿易の利益を満喫できていました。
ところが、この日英同盟はアメリカにとっては不都合でした。
もし日本とアメリカの両国が、太平洋で争うことになれば、イギリスは、日英同盟によって日本の味方をせざるをえません。
必然的にアメリカは、大西洋のイギリス海軍にも目を配らなければならず、太平洋に海軍を集中できなくなるからです。
アメリカとしては、どうしても日英同盟を潰す必要がありました。
そしてついに日英同盟は破棄され、その代償として何の役にもたたない日・米・英・仏の四カ国条約が締結されました。
「連帯責任は無責任」といわれるように、同盟国が増えるとそれぞれの条約国の責任が薄められ、いざという時に役に立たなくなります。
更に開戦の理由として、アメリカの保護貿易主義「ホーリー・スムート法」があります。
ホーリーもスムートも、自分の関連する企業の利益を大幅に上げるために、関税を高くすることを考えつきました。競争相手となる外国の製品をアメリカの市場から締めだそうとしたのです。
実質的にアメリカが自由貿易をやめて、ブロック経済に突入したことを意味します。
2年後の1932年にイギリス及び植民地もブロック経済を行うことを決定しました。
これによって、その他の産業国家がダメージをおいます。
一方日本は、アメリカによる排斥運動、外交圧力をうけている同じころ、日本に迫る旧ソ連の脅威がありました。日本は日露戦争で日本軍が勝ったものの、極東から完全にロシアの脅威を駆逐していたわけではなかったので、依然として軍事的脅威がありました。そのロシアがソ連になりました。
1922年モスクワ及びペテルブルクで開かれた第四回コミンテルン総会では、世界中から君主制を廃止する決議がなされ、各国の共産党に秘密裡に指令が出されています。
君主制の廃止とは、日本においては天皇をなくすということです。
第四回コミンテルン総会とは、ロシア革命を世界に広げるために、ソ連共産党を中心に結成された、共産主義政党国際組織が「コミンテルン」共産主義インターナショナルでありました。第四回コミンテルン総会では、日本共産党が承認され、その綱領草案も作られたと言われています。渡部昇一氏参照
アメリカやシナでの反日運動、ブロック経済による不況、ソ連に対する軍事的あるいは、イデオロギー的恐怖、これらによって日本も危機感を抱くようになります。
更に、1941年11月26日、アメリカの国務長官コーデル・ハルは、これまでの日米交渉の経過を一切無視する「ハル・ノート」を突きつけてきました。
ハル・ノートとは、日本側が提出した対米交渉要領乙案に対する回答として、日・独・伊の三国同盟の事実上の破棄、蒋介石政府だけを日本が承認すること、さらにはシナやインドシナからの日本軍の即時無条件撤退という要求が示されていました。それまでの日米交渉の経過をまったく無視した回答でありました。
かくて日本はハワイ真珠湾攻撃をしかけることになります。
以上の理由により、日本はアメリカとの戦争にふみきったと考えられます。
国家間の紛争を裁く権威ある国際裁判所などありませんので、両者が和解にするには「示談」の道を選ぶしかありません。それぞれ言い分はあるでしょうが、問題に対して白黒をつけない、それ以後は問題を蒸し返さないということです。
国家間の示談を文書の形で表したものが「平和条約」です。
第二次世界大戦においては、日本は旧ソ連を除いて、すべての交戦国と示談をすませています。
アメリカ・イギリス・フランス・オランダに関しては、1951年にサンフランシスコ条約を結び、また、中国に対しても1952年に中華民国と日華平和条約、1978年には中華人民共和国と日中平和友好条約を結んでいます。
また、日本は韓国とも1965年に日韓基本条約を結んでいます。
渡部 昇一氏参照
つまり日本も他の国々も、過去の経緯については、言い分はあるでしょうけど、お互いに外交の場ではそれを言うのは、やめましょうということで納得しています。
ところが日本の場合なぜか、示談が示談になっていません。
日本だけが過去の侵略に対して、謝罪を続けています。
個人同士の感情であればいざしらず、すでに国家間の付き合いにおいては、上記で書いたように平和条約が済んでいるはずですが、日本だけが例外扱いです。
それは、日本においては「東京裁判史観」が残っていて、謝罪は正しいと考え違いしている雰囲気があるからです。
マッカーサーが東京裁判で狙っていたのは、日本人に徹底的な罪悪感を植え付けることでありました。
アジア・太平洋地域における日本における戦闘行為は、すべて侵略戦争であり、日本が残虐な行為をしていたのは事実であると決めつけることで、日本人から気概やプライドを奪おうとした意図が見て取れます。
もし、「過去の罪には時効がない」という論理を推し進めていくと、日本は永遠に謝罪をし続けることになってしまいます。
戦前の日本は侵略国家であり、日本は戦争犯罪をおかしたという東京裁判史観が横行しているのが戦後の日本なのではないでしょうか。
この誤った歴史観、歴史認識は日教組や左翼勢力によって、学校教育にまで及んでいます。
日本の歴史は、日本の神々によってきづかれてきました。
小さい島国日本に洋の東西を問わず、多くの神々が集結しています。
日本は、地球の霊的磁場の中心になろうとしていると思えます。
正しい日本の歴史認識を持ち、東京裁判によって植え付けられた罪悪感を払拭し、自分の国は自分で護という意志を強く持つ必要が国民一人一人にあると思います。
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