エネルギー問題と戦争の関係について

エネルギー問題と戦争の関係について

国にとってエネルギー問題がどれほど重要な課題なのか、日本がなぜアメリカに対して戦争をしなければならなかったのか、エネルギーとの関係で考えてみたいと思います。

1929年10月ニューヨークの証券市場でおきた株の大暴落を引き金に、世界中に大不況の嵐が吹き荒れました。アメリカの株式大暴落の引き金になったのは、「ホーリー・スムート法」が提出されたからであります。ホーリー・スムート法の目的とは、国内の産業を保護するためにアメリカに輸出される商品、1000品目について超高率の関税をかけるというものです。関税障壁です。
ホーリー・スムート法の施工により、アメリカが自由貿易から完全に離脱したのを受けて、イギリスのも自衛のために保護貿易を行うことになりました。
この法律の出現したのをうけて、世界中の国が報復措置をとります。25カ国が、アメリカ製品に対して関税を引き上げました。この結果、世界全体の貿易がさらに不振になっていきました。
このブロック経済の出現で日本の経済も深刻な影響を受けます。

更に、日本を取り巻く世界環境はますます悪化していきました。日本は、ＡＢＣＤ包囲陣にとり囲まれて、石油をはじめとする戦略物資がまったく入ってこなくなりました。
Ａはアメリカ、Ｂはイギリス（ブリテン）、Ｃはシナ（チャイナ）、Ｄはオランダ（ダッチ）です。
このＡＢＣＤ包囲陣を作って日本を経済封鎖し、石油を一滴も入れないようにしてきました。
実際、これによって日本は瀕死の状態に陥っています。更にアメリカは日本に追い打ちをかけてきます。
「ハル・ノート」を突き付けてきました。内容は、日米交渉を一切無視し、日本政府が呑めるわけがない要求ばかりを書き連ねてきたもので、実質的に最後通蝶と言っていい内容でした。渡部昇一氏参照。

その当時、日本は完全に追い込まれていた状況でついに、1941年12月8日、日本は真珠湾攻撃を行うことになります。日米開戦です。
当時は石油ですが、現在は原子力発電ということになります。エネルギーを確保できなければ、戦争すらしかねないほどエネルギー問題は、国が行うべき最重要課題だと考えます。

国がやるべき仕事とは何かといえば、国防、外交、治安維持です。
この三点だけでは民間企業ではできません。

社会主義的な考え方をする人達には実際、外交問題、国防の問題に関して意識が低い感じを受けます。
福祉ばかりに意識が向いて、国がやるべき国防、外交がまったくおろそかにされているとしか思えません。ちなみに福祉ばかりに、お金が流れるとかならず国は衰退します。
それに甘えて、堕落する人間が必ず出てくるからです。

結論は、日本はエネルギーをしっかりと確保しなければ、国が沈没してしまうということです。
特に日本は資源が乏しい国なのに、原子力発電をとめたらどうなるか。
よく考えれば結論は明らかです。

また、外交に関しても歴史からよく学んで、外交をしなければ国益を失うことになります。

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信教の自由から言論の自由を 宗教政党の役割

信教の自由から言論の自由を　宗教政党の役割

憲法には三権分立が一つの制度として定められています。
「立法権」「司法権」「行政権」です。

立法権は選挙によって選ばれた代議士たちが集まって法律をつくっている、立法府としての国会。
行政権は内閣総理大臣や閣僚、それにつながる各省庁です。
司法権とは、最高裁判所をはじめとした裁判所のことです。
権力が一点に集中すると腐敗していくので、権力を分散、制度的に権力を三権力にして、相互に牽制しあうというかたちになっています。
アクトン卿の言葉通り、「絶対権力は絶対に腐敗する」ということで、権力を分散しながら牽制しあうことで、制度的に絶対権力をつくらないようにしています。

しかし、ここにマスコミという第四権力がたちあがってきました。しかも、この第四権力は日本国憲法では本来予定されていなかった権力で、「法の欠缺」、つまり憲法に欠けていたものがあるということです。マスコミは情報のところを抑えているので、実際に「立法権」「司法権」「行政権」のすべてをおさえて絶対権力になりつつあります。
本来は、国会が最大の権力をもっているわけであり、立法府が第一権力であるべきなのですが、国会議員が選ばれるには、選挙という洗礼を受けなければなりません。
もし、多くの人の票を左右する影響力をもったものがあるとすれば、それは、立法府をこえた権力と見ることができます。
それは新聞、テレビ等のマスコミでかれらは情報を操作しながら、国民を一定の方向に誘導することが現実に可能なわけです。
日本国民全員が自分の価値判断で決断できる知識をもっていれば、マスコミの情報におどらされることはないと思いますが、現実にはそのようになっていません。
マスコミに関しては、その情報が確かなものかというチェックする機関がないので、意図的に情報を操作されても確認のしようがありません。

司法権である裁判所にしても、裁判官が判断する情報、国民世論もマスコミによって握られています。国民世論といっても、どの情報を載せて、どの情報を載せないかはマスコミの上層部の判断でどうにでもできてしまいます。

このようなところに悪魔が忍び寄ってくることは必然であり、現在この権力に対抗できるのは真実の宗教団体と宗教政党以外にありません。

日本国憲法の「言論・出版の自由」とは公権力からの自由であり、個人や企業に対しての自由ではありません。
国家権力によって、情報の内容を判断されてそれを国民に対して知らせない、あるいは中国共産党のように、言論機関に圧力をかけて国民に知らせないということがないように、「言論・出版の自由」が定められています。

そしてなによりも、言論の自由より先に信教の自由があるということを再確認しなければなりません。歴史的には信教の自由が先なのです。宗教の自由、仏や神を信じる自由は人間にとって大切な基本的人権なのです。
人間から仏、神を信じる自由、信仰の自由を奪われたら人間は地上において、生きていくことができないのではないかと思います。
信教の自由から信仰告白の自由が生まれたのです。そして信仰を告白しても迫害されないために、言論の自由がでてきたのです。
歴史的には、信教の自由から言論の自由がでてきたのです。

ところが現代の日本人は自由という考え方が間違っている人が多いのではないでしょうか。言論の自由のほうが優先されており、信教の自由、信仰告白の自由を何か弱い人間が集まって慰め合っているのが宗教でしょうぐらいの認識しかもっておらず価値観がまったく転倒しています。

左よりの唯物論的なマスコミや日教組たちの影響及び、宗教にしても邪教団の活躍によって、日本人は本来向かうべき方向を見失っているのではないでしょうか。

言論の自由を隠れ蓑にして、マスコミは誤った発言にたいして責任を取ろうともせず、また週刊誌等も売上を上げるために記事の内容を捏造する、あるいは人を言葉の暴力で傷つけて恬として恥じない。

まず、日本に信教の自由、信仰告白の自由があたりまえという価値観を定着させ、仏や神を信じない人は、動物と変わらない危険な人間なのだということを教えなければいけません。



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