2012年01月30日

ガンちゃん;宇宙人ユミットの探究心

宇宙人ユミットの探究心

ユミットとはウンモ星人のことであり、手と足をあわせると8本あると言われています。しかし、その姿をストレートにあらわすと、地球人がパニックを起こすので、通常は地球人になりすまして、地球の文化等を探究し、調査しているようです。

また、地球人があまりにも精神と不釣合いに、テクノロジーが進んでいるので、警告を含めた手紙を地球人に送り続けているようです。

地球人の文化を探るべく、色々な品物やサンプルをちょっと盗んで調べていたようです。
「宇宙人ユミットからの手紙」ジャン ピエール・プチ参照

一軒家の農家?に侵入して、ボールペン、湿度計、切手、手紙の束、トラクター代金の領収書、トイレットペーパー、子供用の百科事典、また、人間を眠らせて、汗や髪の毛を採取し研究していたようです。

品物やサンプルをたくさん手にしたものの、それを分析して調べても科学的組成なら正確に突き止めることができたが、その品物を何の目的で、どのように使用するかになると、皆目、見当がつかなかったそうです。例えば石鹸をどのような目的で使用するかなど、結局分からなかった。
古い目覚まし時計の機能に関して、しばらくは疑問であり、最初はこの機会に送信機がついていて、われわれの居場所がばれてしまうのではないかと、心配したりしていたそうです。

タバコのほうは、以前撮影しておいた人間の写真があったので、正体がすぐにわかった。これはつまり、地球人が呼吸を楽にするために、何らかの気体を発生させる装置なのだ。ところが内部をいくら調べてみても、予想していたような複雑なメカニズムがでてこない。これにはさすがに、がっかりしたようで、ますます謎が深まってきたそうです。

分子構造や科学的組成に関しては、調べることができても、その品物を使って、どのように使用するのかが、なかなか分からなかったとのことです。

送られてきた手紙にはかならず「王」という漢字を横にしたようなマークというか、印が付いているようです。
もしかしたら、この「王」とう字を横にした印は、ウンモ星人の体の形状を表現しているのではないかと、自分は想像してしまいます。


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posted by ガンちゃん at 02:38 | Comment(0) | UFO・宇宙人・SF文学など | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

[HRPニュースファイル166]社会保障問題を先送りし、「まず増税ありき」の「税と社会保障の一体改革」

[HRPニュースファイル166]社会保障問題を先送りし、「まず増税ありき」の「税と社会保障の一体改革」

野田首相は、所信方針演説において「社会保障・税一体改革の意義」について、「半世紀前には65歳以上のお年寄り1人をおよそ9人の現役世代で支える『胴上げ』型の社会だった日本は、近年3人で1人の『騎馬戦』型の社会になり、このままでは、2050年には国民の4割が高齢者となって、高齢者1人を1.2人の現役世代が支える『肩車』型の社会が到来することが見込まれている」と述べ、国民の危機感を煽っています。

しかし、政府が示している「税と社会保障の一体改革」案を見ても、増税については詳細に示されていますが、年金破綻の抜本改革は見えて来ません。

国立社会保障・人口問題研究所が、65歳以上の老年人口1人を15歳から64歳までの生産年齢人口何人で扶養するかの推計(「将来推計人口」平成18年推計)では、1960年においては11.2人で老人1人を支えていたのが、1980年には7.4人、2005年3.0人、2030年1.7人、2055年1.2人で1人を支えることが示されています。⇒http://p.tl/1_ve

しかし、原点に立ち返って見れば「2人で1人を支える」「1人で1人を支える」ということは、「自分の親の面倒を見る」という家族の基本に立ち返ることを意味しているとも言えます。

平成22年度の「高齢者の生活と意識に関する国際比較調査結果(内閣府)」によると、「高齢者の生活費のうち主な収入源」は仕事による収入24.3%、子供などからの援助1.9%、公的な年金66.3%、私的な年金1.2%、その他6.2%となっています。⇒http://p.tl/nOEI

一方、韓国は「高齢者の生活費のうち主な収入源」の30.1%は「子供などからの援助」となっており、「家族の絆」の強さを示しています。(同上)

「子どもに主として経済的に依存する老人の割合の変化」(厚生省「社会保障基礎調査」「高年者実態調査」、総理府「老親扶養に関する調査」)を見ると、子どもに支えられている老人は1957年は77%で、社会保障制度が整備されていない時代は、日本も韓国以上に家族で支え合っていました。

しかし、年金制度を開始した1961年以降、「子どもに主として経済的に依存する老人の割合の変化」は1968年56%、1974年25%、1985年9%、2010年1.9%と激減しており、社会保障制度が家族の絆を希薄にして来たことは否めません。⇒http://p.tl/ZzzT

また、フランスでは「高齢者の生活費のうち主な収入源」は「私的な年金」が34.2%となっており、国家に依存するのではなく、個人が自立して、人生を自由に謳歌する気風が見られます。

日本でも民間の個人年金保険等が拡充して来ており、公的年金以外に加入している割合が3割となり、60歳から65歳までの空白期間への備えも着実に広がっているようです。しかし、「高齢者の生活費のうち主な収入源」において「個人年金」1.2%は世界的に見て、余りにも低すぎることも認識する必要があります。

民主党は2009年衆院選マニフェストで「抜本的な年金改革」として掲げた「月7万円の最低保障年金の導入」について態度を保留しており、増税議論のみが先行しています。

実際、民主党がマニフェストで掲げた「月額7万円の最低保障年金」を導入した場合、財源を消費税で賄うと、税率10%への引き上げに加え、7%分の増税が必要になります。(1/26 時事通信「消費税、最大17%=『最低保障年金』導入で―民主試算」⇒http://p.tl/mQ3S

消費増税の推進役である岡田副総理も「(年金制度の抜本改革のために)必要な財源は、今回の10%に入っていない。さらなる増税は当然必要になる」と認めるなど、社会保障の抜本改革はさておき、「まず増税ありき」が本音であることは明確です。

「税と社会保障の一体改革」は「社会保障」を大義名分とした「増税議論」に過ぎません。

社会保障の危機に際して、私たち国民は、国家に依存せず、自分の人生に責任を持つ人生計画を設計していくべきです。また、家族や地域、NPO、宗教団体による「共助」を充実していく必要があります。

「育児の社会化」や「介護の社会化」は、「家族解体」(=家族のいらない社会)を目論む共産主義思想です。民主党の「子ども手当」や「税と社会保障の一体改革」も、「国家が子どもを養い、老人を養う」(=国民を支配する)という国家社会主義思想の流れを汲んでいます。

自由主義国家における社会保障は、本人の備えと家族の助け合いを基本とすべきであり、私たち国民が今、そうした意識転換を行わなければ、政府と税金は無限に拡大していくことになるでしょう。(文責・小川俊介)
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posted by ガンちゃん at 01:34 | Comment(0) | 幸福実現党 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする